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製品紹介をご覧ください。

従来のVVFの感覚で、通線性を向上させ、ケーブル同士の摩擦による損傷を押さえました。
通線性を最優先することで、長い距離の通線もラクラクOKです。またケーブル同士の摩擦による損傷も押えました。

平面の木材にケーブルを密着させた状態で、その上に荷重をかけ、スライドさせる時の摩擦荷重(kgf)を測定しました。 通線穴に複数のケーブルを通した場合に、ケーブル同士が擦れ合うことを想定して、ケーブルを重ねた状態(同方向と直角方向)の上に荷重をかけスライドさせる時の摩擦荷重(kgf)を測定しました。



省ゴミ!
省ゴミ!カワイの同軸ケーブル
1.パッケージがかさばらない 2.熱却しても有毒ガスが出ないだから処分が簡単!!
ひと目でわかる品名入り!!
EMケーブル?
EMケーブルとは
「EM」とはエコロジー・マテリアル&耐燃性の意味をもつ記号で、電線工業会では一般に「エコケーブル」と呼ばれる製品の名称の前に付けて、EM○○というように表現しています。
JIS(日本電線工業会規格)制定
社団法人日本電線工業会では平成11年11月までに、合わせて15のJCS規格(日本電線工業会規格)を制定し、各メーカーはこの規格に則り生産をしてきています。
官公庁の取り組み
「環境に配慮した電線」を使用してグリーン庁舎計画を推進してきた建設省(現国土交通省)をはじめとして「都道府県」「市」などにおいて、管庁物件には、EMケーブルを採用する所が増えてきています。
JISの経緯
「ポリエチレンケーブル」JIS規格は、1970年代から存在していたもので、架橋ポリエチレンケーブルや高圧ポリエチレンケーブルとの分離を経て、1987年「600Vポリエチレンケーブル」という規格になったものっです。近年、「600Vポリエチレンケーブル」に対し、火災時の安全性及び廃棄物処理上の観点から改良が求められるようになってきました。これに応じるため、非ハロゲン材を用い、耐熱性かつ低発煙性のケーブルが開発されました。このケーブルが「EMケーブル」で、管庁物件を中心に採用が増えています。このためEMケーブルのJIS規格が2002年11月20日付けで改正施行されました。
JIS化に伴う主な改正点
(1)JCS規格からJIS規格になりましたが、表示以外の部分は従来道りです。新名称は、例えば従来の「EM EEF」が「EM 600V EEF/F」となりました。JIS製品の記号で、「/F」という表現は今回が初めてです。「/F」の意味は「/」はその前にある材料名との区別のためであり、「F」はflame retardant(耐熱性)を表しています。
(2)今回、EMケーブルがJIS化されましたが、JISマークの表示対象となる「指定商品」ではないため、各メーカーともJISマークは表示できません。
 VVFとは「600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル平型」の略称で、昭和39年(1964年)3月にJIS規格が改正されるまでは、西日本ではVA(Vinyl Armor)東京近郊ではF(Flat)と呼ばれていた。もっとも電気工事業界では今でもVAやFケーブルの方が通じやすい場合が多い。
 電線の歴史を追うと、発電そのものが輸入技術だけにその電気を伝える電線の製造技術や仕様も輸入によるものが多い中、一般住宅の配電線の殆どがこれに集約されているVVFケーブルは米国のそれらしきものを真似て出来たとは言え、間違いなく国産品である。
 昭和31年(1956年)3月31日、東京にある日本生産性本部が電気工事に関する戦後初の視察団十数名を米国に派遣した。この中に当時中国電気工事株式会社(現在の株式会社 中電工、以下中電工と言う)の総務部長の古賀七郎がいた。
 帰国後の発表会では何故か寡黙であった古賀は、帰社後早々に現地で撮影してきたスライドを映写しながら米国電気工事の現状説明した。当時のわが国の天井裏配線は「ガイシ引き工事」が常識で、工事規定もそれを指示していた。ところがスライドに映しだされたそれは今までに見たこともないケーブルをそのまま天井裏に並べた「コロガシ配線」であった。
 物資のあれだけ豊かな米国でさえこれだけ合理化されている。近い将来、わが国の電気工事も必ずこうなる、いやこうならなければならない、と古賀は熱っぽく説いた。そして密かに単身マグロウヒルの書店に赴いて入手してきた電気工事の基準、工事方法などに関する資料の翻訳と分析を指示した。晩年、製器工場の工場長となった森幸次郎という協力者を得て、こうした資料に基づき試行錯誤を繰り返しながら、それらしき工事状況の再現に努めた。工事に必要な器具についてはブリキやボール紙を用いて手作りし、手に負えないものは松下電工に協力を依頼した。電線については、それらしきものとして使用したSVケーブル(現在のVVR)では端末処理が気にいらず、工事の経済性、利便性は勿論より廉価なケーブルを求め続けた。
 当時の記録によると、現在でも製造上忘れてはならないシース(保護皮膜)の剥離性が開発の当初より追求されていたことが興味深い。
 こうして出来上がった新しい工法とケーブルは翌昭和32年、今の広島県安芸郡坂町にあった中国電力の「坂の散宿所(今で言うサービスステーション)」で披露され、連日各電力会社はじめ工事関係者が訪れた。ここで使用されたケーブルがわが国最初のVA(VVF)ケーブルであった。
おわり(文中敬称略)
追記 VVFの歴史については、1990年3月産業新聞に連載された「VVFのルーツを辿って」(当時当社常務取締役 林晴彦 著)に詳しく記述されている。
電気工事の現場の「声」から生まれた製品です。配線時の識別はもとより、監理、メンテナンス時の見分けが確実になります。識別内容によって適切なケーブルをご選定ください。
 
 
 
   
電線・ケーブルといえば、電気を導きエネルギーや音、情報を伝えるもので、従来、電気を導く金属線を総称してきましたが、いまでは、ガラスファイバーを用い大量で複雑な情報を伝達する光ファイバーケーブルも、電線・ケーブルの範疇に加わっています。電気を使用するところには必ず電線が使われており、日常生活や国の産業・経済に欠くことの出来ない基礎資材であります。
ところが、電気があまりにも身近に利用されている為、わたしたちは、電線の存在・恩恵は忘れがちです。個人の家庭に目をむけますと、テレビ、エアコン、冷蔵庫、照明器具等、電気用品は枚挙にいとまがなく活用されています。最近はオール電化ハウスも登場し、電気と生活は密接不可分になりました。また、パソコン、電話機にも電線が使われており、地球上の全体にわたる通信網のおかげで、お茶の間にいながら世界中どこの誰とでも情報の交換ができる時代になりました。
家から外へ出ますと、例えば公共交通機関の鉄道では、各駅間の連絡、列車座席の予約、構内放送、列車無線、新幹線の公衆電話、ATS等鉄道通信等に各種のケーブルが使用されています。航空機、船舶、自動車などの交通網でも同じく各種高品質の電線が用いられており、快適な移動手段の基礎を担っております。また、劇場、ホテルなど建物内にも多くの電線が使われております。防災の観点から消防関係の設備には耐火・耐熱電線の使用義務があり、それらは、難燃性、有毒ガスの発生が少ないこと、発煙量が少ないことなどの高い安全性が要求されております。 産業界に目を転じますと、電力、通信、電気機械、鉄鋼、自動車、建設などあらゆる分野で多くの電線を必要としています。特に重電機メーカー、電子・通信機界メーカー、家電メーカー、第1種及び第2種電気通信事業者、電力会社、各鉄道会社で50%近い量が消費されます。 最近では、どんどん、私達の身近に情報化の波が押し寄せております。オフィスビルはインテリジェント化が進み、高度な情報処理、通信機能を備え、LANへの対応可能な体制が整えられています。一般 家庭ではインターネットを利用したモバイルショッピングの実現や、地域社会ではCATV網を情報インフラとして活用しその特性に応じた情報化を推進する実験も始まっています。
電線に求められるニーズには、以前から、高信頼性、省力化、省エネ化、快適な住生活と情報化がありますが、最近では、地球環境問題が唱えられ、建設省は98年11月に官庁施設向けに、環境配慮型電線を全面採用する方針を決め各地方建設局に通知しました。各社とも環境にやさしい「エコケーブル」の開発と普及がすすめられています。
快適な現代社会・経済は電力に支えられ、情報で成り立っております。その電力を運び、情報を伝える使命を帯びた電線とケーブルは今後とも私達の社会を支え続けていきます。
『連続番号』は計量法に基づく取引証明に使用することはできません。あくまでも使用上の目安としてご利用下さい。
CV、CVTのタバは『連続番号』は入っていません。
登録番号
考案の名称
実用新案 登録第3006836号
「条長表示より合わせ電線」
実用新案 登録第3007357号
「シース表面着色VVFケーブル」
実用新案 登録第3039169号
「行き先表示入り屋内配線用ユニットケーブル」
実用新案 登録第3053320号
「コンパクトユニットケーブル」
実用新案 登録第3053321号
「条長表示付きトリプレックス形ケーブル」
実用新案 登録第3077095号
「電線のサイズ表示つき包装体」
当社製品の環境化学物質対応
当社は,近年の世界的な環境活動の高揚や環境負荷物質の使用制限の動き等に対応して,エコ電線の開発,代替製品への転換,顧客様への対応の充実化を図ってまいりました。以下にその概要をご説明致します。
EM電線・ケーブルの製造
1990年代,ビニル(ポリ塩化ビニル)の燃焼によって,ダイオキシンを含むハロゲン化物が発生することによる汚染が強く懸念されていました。1996年には,国交省官庁営繕部から(社)日本電線工業会など電線業界へビニルに替わる環境負荷の少ないエコマテリアル材料の規格化の要請がありました。材料の開発により,過去に一部で使用されてきたノンハロゲンケーブルを基に,金属水酸化物を使用し難燃性・低発煙性を保有し,有害重金属を含まない耐燃性ポリエチレン材料が登場しました。
   当社では、1998年から開発を進め,翌年,EM EEF/Fの生産を開始しました。その後,続いてEM EE(R),EM CEF/F,EM CE/F,EM ECTF/F,EM MEES/F等へ生産を拡大しました。また,2007年には,新しいエコマテリアル材料として耐燃性ポリオレフィンが認められ,エコキャブタイヤケーブル(EM OOCT/F)も生産を開始しました。
ビニル被覆材料の非鉛化
電線に使用するビニル被覆材料は,従来,熱的劣化を防ぐ為に鉛系熱安定剤が使用してきました。
  しかし,当社では,2002年より製品に含まれる有害化学物質の使用を中止する取組みとして,鉛系熱安定剤を無害な非鉛系熱安定剤に代替する研究を開始しました。そして,2003年より順次,非鉛製品の製造に切替えを進め,現在では,ほぼ100%の品種が非鉛製品となっています。
RoHS指令
RoHS(ローズ)は,電子・電気機器における特定有害物質の使用制限についての欧州連合(EU)による指令です。法律の原文の一部「Restriction of Hazardous Substances(危険物質に関する制限)」の頭文字からRoHSと呼ばれています。2003年2月に公布,2006年7月に施行されました。これにより,EU加盟国において,以下の6物質が指定値を超えて含まれた電子・電気機器を上市することができなくなりました。
   1.鉛:1000ppm以下
   2.水銀:1000ppm以下
   3.カドミウム:100ppm以下
   4.六価クロム:1000ppm以下
   5.ポリ臭化ビフェニル(PBB):1000ppm以下
   6.ポリ臭化ジフェニルエーテル(PBDE):1000ppm以下
当社の製品は,ビニル被覆材料の非鉛化と併せて,クロム及び鉛系着色顔料の使用を中止し、RoHS6物質を一切使用しない製品を製造しております。そして,含有化学物質の分析の結果,RoHS指令に適合しております。現在,当社の製造製品のほとんどがRoHS指令の対応製品となっています( VV,CV,VCT,VCTF,VCTF-TYPE,VSF,KIV,同軸ケ−ブル,EM電線類等)。
REACH規制
REACH規制は,EUにより2007年6月から施行された新たな化学物質規制です。これまでの化学物質規制では,人の健康や野生生物の生息環境を保護することには不十分であるとの観点から,EU内で流通するほぼ全ての化学物質の安全評価を義務付け,その化学物質の情報を登録することを目的としています。
この規制の中で,高懸念物質(SVHC)が制限・認可の対象となっています。尚,REACHとは,登録(Registration),評価(Evaluation),認可(Authorization),制限(Restriction),化学物質(Chemicals)の頭文字を取ったものです。
日本の電線メーカが直接に登録等をする義務はありません。しかし,成形品に含まれる化学物質については,サプライチェーンにおける情報伝達として,SVHCが0.1重量%以上の濃度で含有する場合には,成形品供給者は,川下使用者に対し,当該成形品を安全に使用できる情報を伝達する義務があります。当社では,この対応の為,(社)日本電線工業会及び(社)電線総合技術センター発行の「REACH規制への電線業界統一対応ガイダンス」に従い,顧客様に含有情報をご報告できる体制を取っています。
  尚,2008年10月,欧州化学品庁は,将来的に認可の対象となる可能性のあるSVHC候補物質として15の化学物質を発表しました。この中に,電線のビニル被覆材料に使用されるフタル酸系可塑剤DEHP(DOP)が含まれていました。DEHPは,一般の汎用ビニル被覆材料には普通に使用されるものです。2009年6月までに認可対象物質にするか否かの提案がなされる予定で,今後の動きが注目されています。